仕事が多すぎてこなせないときの退職判断｜今の職場に残るか迷ったら

仕事が多すぎてこなせず、退職するか迷っていませんか？

上司に相談しても仕事量が減らないなら、会社の改善策と実施時期を確認しましょう。

改善までの負担や退職後の生活費も踏まえ、今の職場に残るか、別の働き方を考えるための判断材料を解説します。

記事のポイント

• 仕事量と会社の対応から、退職を考える判断材料
• 上司への相談や業務分担で仕事量を調整する方法
• 退職前に確認したい生活費と今後の働き方
• 求人票や面接で次の職場の業務量を確認する方法

仕事が多すぎてこなせないときの退職判断

仕事が多すぎてこなせない状態が続いているなら、退職も選択肢の一つです。

ただし、忙しいという理由だけで、すぐに今の職場を辞める必要があるとは限りません。

まず確認したいのは、今の忙しさが一時的なものなのか、それとも今後も続くものなのかという点です。

仕事量だけでなく、職場の環境や生活への影響も含めて考えることで、今の状況を整理しやすくなります。

退職前に仕事量と忙しさの原因を確認する

毎日仕事が終わらないと、「自分にはこの仕事が向いていないのかもしれない」と感じることがあります。

しかし、仕事をこなせない理由が分からないままでは、今の職場を続けるべきか判断することも難しくなります。

最初に確認したいのは、仕事量が増えている期間と、その仕事を処理するために必要な時間です。

忙しさが続く理由と、あなた自身の経験や仕事の難易度を分けて考えてみましょう。

一時的な繁忙期か慢性的な業務過多か

仕事が多すぎると感じたら、まずは忙しさがいつから続いていて、いつまで続く見込みなのかを確認しましょう。

例えば、決算期や年度末など、特定の時期に仕事が集中する職場もあります。

一時的な欠員によって、普段より多くの仕事を担当することもあるでしょう。

こうした場合は、繁忙期が終わったり、欠員が補充されたりすることで、通常の業務量に戻る可能性があります。

一方、退職者の仕事を引き継いだまま人員が補充されず、数か月にわたって忙しさが続いている場合は、事情が異なります。

通常の勤務時間では処理できない仕事量が、職場の当たり前になっている可能性があるためです。

次のような違いを確認してみてください。

仕事量と能力不足を切り分けて考える

仕事が終わらないからといって、すべてを自分の能力不足だと考える必要はありません。

例えば、一つの資料を完成させるのに2時間かかるとします。

同じ資料を1日に5件依頼されれば、それだけで10時間が必要です。

さらに会議や問い合わせ対応があれば、通常の勤務時間内ですべてを終えることは難しくなります。

このような場合は、仕事の速さだけでなく、割り当てられた業務量そのものを考える必要があります。

一方、入社したばかりで仕事の手順を覚えていない場合や、初めて担当する業務に時間がかかっている場合もあるでしょう。

経験を積むことで改善する可能性はありますが、十分な研修や質問できる環境がなければ、本人の努力だけでは難しいこともあります。

業務過多による負担が続いているときの状態

仕事が多い状態でも、忙しさが落ち着けば普段どおりに働ける場合があります。

しかし、毎日のように仕事が終わらず、残業を重ねても未処理の業務が増えているなら、現在の負担をそのままにしないことが大切です。

特に、仕事の影響が退勤後や休日にまで広がっている場合は、勤務時間だけでなく、普段の生活も含めて状況を確認する必要があります。

残業しても仕事が終わらない状態が続く

毎日残業しているのに仕事が終わらず、翌日にはさらに新しい業務が追加される。

このような状態が続いていないでしょうか。

例えば、日中は問い合わせ対応に追われ、夕方になってから本来の担当業務に取りかかる場合があります。

定時を過ぎても資料作成や事務処理が残り、翌日も同じ状況が繰り返されれば、未処理の仕事は少しずつ積み重なっていきます。

また、職場で終わらなかった仕事を自宅に持ち帰り、夜や休日に対応している場合もあるでしょう。

こうした働き方が日常になっているなら、実際に仕事へ費やしている時間は、会社での勤務時間だけではありません。

特に確認したいのは、残業や持ち帰り仕事をしても、担当業務が減らない状態になっていないかという点です。

一時的に仕事が増えた日だけでなく、通常の勤務日でも同じ状況が繰り返されているなら、継続的な負担として捉える必要があります。

仕事の負担が睡眠や休日にも影響している

仕事の負担が退勤後や休日にも続いている場合は、普段の生活にどのような変化が出ているか確認しましょう。

例えば、帰宅しても仕事のことが頭から離れず、翌日の業務を考えて眠れなくなることがあります。

休日も疲れが残って外出する気力が湧かなかったり、家事や趣味を楽しむ余裕がなくなったりする場合もあるでしょう。

仕事のことを考える時間が増え、休むための時間まで削られているなら、負担が勤務時間の外にも広がっている状態です。

厚生労働省の「こころの耳」では、働く人のストレスに関する情報や相談窓口が案内されています。

自分の状態を客観的に振り返りたいときや、身近な人には相談しにくいときに利用できる公的な情報源です。

参考：厚生労働省「こころの耳」

仕事の負担が生活にまで影響しているなら、今の状態を我慢だけで乗り切ろうとしないことが大切です。

退勤後も仕事のことが頭から離れない時は、アプリに気持ちを記録し、仕事で何が負担になっているのか整理する方法もあります。 

【Awarefy】

仕事が多すぎるときに退職前にできる業務調整

仕事が多すぎて退職を考えていても、今の職場で業務量を調整できれば、働き続けられる可能性があります。

まずは担当している仕事を整理し、上司と優先順位や期限について相談してみましょう。

一人で仕事を抱え続けるのではなく、業務の分担や担当変更を検討することも必要です。

直属の上司との調整が難しい場合には、社内の別の相談先もあります。

上司に仕事量と優先順位を相談する

仕事量について上司に相談するときは、現在どのくらいの業務を担当しているのか、具体的に伝えられるよう準備しておきましょう。

「仕事が多くて大変です」という説明だけでは、どの業務を調整する必要があるのか、相手に伝わりにくい場合があります。

担当業務に必要な時間や期限を整理しておけば、どの仕事を優先するか、どの期限を見直すかという相談につなげやすくなります。

業務量と残業時間を整理する

上司へ相談する前に、現在担当している仕事を一覧にしてみましょう。

仕事の名前だけでなく、それぞれの業務に必要な時間、提出期限、未処理の件数などを記録します。

毎日発生する問い合わせ対応や、急に依頼される資料作成なども忘れずに書き出してください。

例えば、次のように整理すると、仕事に費やしている時間が見えやすくなります。

※上記は記録方法を示すための例です。

併せて、実際の出勤・退勤時刻や残業時間、翌日へ持ち越した業務も記録しておきましょう。

予定していた作業時間と実際にかかった時間を比べると、想定以上に時間を使っている仕事も見つかります。

上司と仕事の優先順位や期限を確認する

担当業務を整理できたら、上司に仕事の優先順位と期限を確認しましょう。

複数の仕事を同時に依頼されても、すべてを同じ優先順位で進められるとは限りません。

特に、すでに期限が迫っている業務がある場合は、新しい依頼を引き受ける前に確認することが大切です。

このように伝えることで、仕事を一方的に断るのではなく、必要な業務を終えるための相談ができます。

優先順位を確認する際は、期限を延ばせる仕事があるか、急ぎではない業務を後回しにできるかについても話し合ってみましょう。

上司から新しい仕事を依頼された場合も、現在の業務との優先順位を確認しておけば、対応できる範囲が明確になります。

業務分担や異動で仕事量を見直す

優先順位や期限を調整しても仕事が減らない場合は、担当する業務そのものを見直す必要があります。

チーム内で仕事を分担できるか、担当業務の一部を変更できるかを確認してみましょう。

直属の上司だけでは調整が難しい場合には、社内の別の窓口へ相談する方法もあります。

業務の再分配や不要な作業の削減を検討する

仕事量が多すぎる場合は、担当業務の中に減らせる仕事がないか確認しましょう。

例えば、複数人で対応できる業務を一人で担当しているなら、ほかの人と分担できる可能性があります。

定期的に作成している資料や報告書についても、現在の業務に必要な内容だけに絞れないか確認する余地があるでしょう。

仕事を減らす方法としては、次のような選択肢があります。

• 担当業務の一部をチーム内で分担する
• 特定の人に集中している仕事を再配分する
• 優先度の低い業務の実施時期を見直す
• 重複している作業や不要な報告を減らす

そのため、個人間で仕事を押し付け合うのではなく、チーム全体の業務量を踏まえて調整することが大切です。

あなた一人の作業方法を変えるだけでなく、担当する仕事の量を見直せるかという視点で考えてみましょう。

上司との調整が難しいときは異動や社内相談を検討する

直属の上司に相談しても業務量の調整が難しい場合は、人事部門や社内相談窓口を利用する方法があります。

例えば、上司自身も人員配置を変更する権限がなく、部署内だけでは対応できない場合もあるでしょう。

そのような場合は、現在の担当業務や残業時間、これまでに相談した内容を整理し、別の管理職や人事担当者へ伝えることが考えられます。

また、現在の部署だけ仕事が集中している場合は、部署異動によって働く環境を変えられる可能性もあります。

会社の待遇や仕事内容には大きな不満がなく、今の部署の業務量だけが負担になっているなら、異動も検討できる選択肢です。

ただし、異動できるかどうかは、会社の制度や人員配置によって異なります。

希望する部署に空きがあるか、異動の時期はいつになるのかなど、実現できる条件を確認しておきましょう。

仕事量が改善しない職場に残るか退職するかの判断

上司に相談したり、業務分担の見直しを求めたりしても仕事量が減らない場合は、今の職場で働き続けられるか考える必要があります。

大切なのは、会社が具体的な改善策を示しているか、そして改善までの間も無理なく働けるかという点です。

今後の見通しがある場合と、何度相談しても状況が変わらない場合では、判断材料が異なります。

仕事量の改善が見込める場合の判断材料

仕事量が多い状態でも、今後の改善が具体的に決まっているなら、今の職場で働き続けることを検討できます。

会社がどのような対策を予定しているのか、実施時期は決まっているのかを確認することが大切です。

また、改善策が実施されるまでの間、現在の負担を抑えられるかも考えてみましょう。

増員や担当変更の具体策と実施時期を確認する

今の職場に残るか考えるときは、会社が仕事量を減らすための具体的な対策を示しているか確認しましょう。

例えば、人員不足が原因なら、新しい社員の採用やほかの部署からの応援などが考えられます。

一部の社員に仕事が集中している場合は、担当業務の再配分や担当者の変更なども改善策になるでしょう。

次のような点を確認しておくことが大切です。

• 増員や担当変更などの具体策が決まっているか
• 改善策を実施する時期が明確になっているか
• 予定どおりに準備が進んでいるか
• 改善後に自分の担当業務がどう変わるのか

例えば、増員が決まっていても、採用活動が始まっていなければ、実際に仕事量が減るまで時間がかかる可能性があります。

一方、すでに新しい担当者が決まり、引き継ぎの日程まで具体化している場合は、今後の変化を見通しやすくなります。

改善するという言葉だけでなく、実施時期と進捗が明確になっているかを確認しましょう。

改善まで仕事量や残業を抑えられるか

会社が改善策を示していても、それが実施されるまで今と同じ仕事量を抱え続けられるとは限りません。

例えば、増員が3か月後に予定されていても、それまで毎日の残業が続くなら、現在の働き方を維持できるか考える必要があります。

確認したいのは、改善までの間も仕事量や勤務時間を調整できるかという点です。

• 増員までの間、担当業務を一時的に減らせるか
• 残業時間を抑えられる見込みがあるか
• 必要な休暇を取得できるか
• 急な欠員が出た場合にも対応できる体制があるか

特に、休暇を取るたびに仕事が積み重なり、出勤後にすべて自分で処理しなければならない場合は、十分に休める環境とはいえないこともあります。

現在の負担と改善までの期間を照らし合わせ、現実的に働き続けられる条件が整っているかを確認してみましょう。

仕事量が改善せず退職を検討する場合の判断材料

仕事量の調整を求めても状況が変わらず、今後の改善も見込めない場合は、退職を含めて働き方を考える段階かもしれません。

一度の相談で改善しなかったからといって、必ず退職する必要があるわけではありません。

ただし、何度相談しても具体的な対応がなく、同じ問題が繰り返されているなら、今の職場で働き続けることが現実的か考える必要があります。

これまでの相談内容と職場の対応を振り返りながら、判断材料を整理しましょう。

上司に相談しても仕事量が減らない場合

仕事量について具体的に相談しても、会社が対応せず、状況が変わらない場合は、退職を検討する判断材料になります。

例えば、担当業務が多すぎることを伝えても、「今は人が足りないから頑張ってほしい」と言われるだけで、仕事量が変わらない場合です。

一時的な対応が難しい事情はあっても、具体的な改善策が示されないまま同じ状態が続くなら、今後の見通しを立てにくくなります。

これまでの相談を振り返る際は、次の点を確認してみましょう。

• 仕事量について、いつ相談したか
• どのような調整を求めたか
• 会社からどのような回答があったか
• 相談後、実際の業務量に変化があったか

例えば、担当変更を検討すると言われたものの、数か月たっても具体的な説明がなく、仕事量も変わらない場合があります。

このような状況では、改善を待ち続けることが現実的なのか考える必要があるでしょう。

人員不足による業務過多が繰り返される場合

一時的に仕事量が減っても、しばらくすると再び業務過多になる場合は、職場全体の働き方を確認する必要があります。

例えば、仕事量が多いと相談した直後は担当業務が減っても、別の社員が退職すると再び仕事が集中するケースです。

特に、欠員が出るたびに残った社員が業務を引き継ぎ、補充されない状態が続いているなら、仕事量が安定する見通しを確認したいところです。

また、繁忙期が終わっても次の繁忙期までに仕事量が減らず、常に忙しい状態になっている場合もあるでしょう。

このようなときは、一時的に負担が軽くなったかどうかだけでなく、同じ状況が再び起こる可能性も考える必要があります。

職場の人員体制や業務の仕組みが変わらないままなら、今後も同じ負担を抱える可能性があります。

仕事が多すぎて退職する前に確認したい生活と働き方

退職を具体的に考え始めたら、辞めた後の生活と、これからの働き方を整理しておきましょう。

仕事が多すぎる状況から離れたいと思っていても、退職後の収入や生活に不安があれば、決断に迷うこともありますよね。

生活費や退職時期を確認しながら、次の仕事に求める条件も考えてみてください。

今の職場に残る場合と転職する場合の両方を比較しておくと、自分に合った選択肢を見つけやすくなります。

退職後の生活費と休養期間を確認する

退職を考える際は、仕事を辞めた後の生活についても確認しておくことが大切です。

次の仕事が決まるまで収入がない場合、生活費をどのように確保するか考える必要があります。

また、退職後すぐに働き始めるのか、一定期間の休養を取るのかによっても、必要な準備は変わってきます。

現在の収入や貯蓄、毎月の支出を整理し、無理のない退職時期を考えてみましょう。

退職後の収入と生活費の見通しを立てる

退職を考え始めたら、まずは収入がなくなった場合の生活費を確認しましょう。

毎月の家賃や住宅ローン、食費、光熱費など、仕事を辞めた後も必要になる支出を書き出します。

併せて、貯蓄や家族の収入など、生活費に充てられるお金も整理しておくと、収入がない期間の見通しを立てやすくなります。

例えば、毎月の生活費が18万円で、退職後に使える貯蓄が90万円ある場合、単純計算では約5か月分の生活費に相当します。

また、雇用保険に加入している場合は、退職後に基本手当を受けられる可能性があります。

ただし、受給には加入期間や求職の意思、就職できる状態にあることなどの条件があります。退職した人が必ず受給できる制度ではありません。

休養が必要ですぐに働けない場合などは、通常の基本手当をすぐに受けられないこともあるため、個別の条件を確認しておきましょう。

参考：ハローワークインターネットサービス「基本手当について」 

生活費と体調を踏まえて退職時期を考える

退職時期を考える際は、生活費の見通しに加えて、仕事の引き継ぎや現在の体調も考慮しましょう。

例えば、次の仕事が決まってから退職する場合と、一定期間休養してから仕事を探す場合では、適した退職時期が異なります。

在職中に次の仕事を探す余裕があるなら、生活への影響を抑えながら準備を進める方法もあります。

一方、仕事の負担によって十分に休めない状態が続いている場合は、転職活動よりも休養が必要になることもあるでしょう。

退職時期を決める際は、会社の就業規則や雇用契約を確認し、引き継ぎに必要な期間も把握しておくと準備しやすくなります。

ただし、会社の都合だけを優先して、無理な働き方を続ける必要はありません。

希望する仕事量と今後の働き方を整理する

退職を考えるときは、今の職場を離れることだけでなく、これからどのような働き方をしたいのか整理しておきましょう。

仕事量が多いことに悩んでいるなら、次の職場では同じ負担を抱えないための条件を考える必要があります。

また、転職だけが選択肢とは限りません。

今の職場で働き続ける場合も含めて、希望する仕事内容や働き方を整理してみてください。

希望する仕事量と譲れない条件を明確にする

次の働き方を考える際は、どのくらいの仕事量なら無理なく続けられるのか、自分の希望を整理してみましょう。

例えば、今の仕事では毎日の残業が負担になっているなら、次の職場では残業時間を重視するという考え方があります。

仕事の件数そのものより、担当範囲が曖昧で、次々と新しい仕事を任されることに負担を感じている場合もあるでしょう。

その場合は、担当業務や役割が明確になっていることを重視する方法もあります。

希望する条件として、次のような項目を整理してみてください。

• 希望する仕事量や担当範囲
• 無理なく対応できる残業時間
• 確保したい休日や休息の時間
• 一人で担当する仕事とチームで分担する仕事
• 仕事と私生活のバランス

すべての条件を満たす職場を探そうとすると、選択肢が限られることもあります。

そのため、希望する条件の中でも、譲れないものと、状況によって調整できるものを分けて考えてみましょう。

例えば、残業が少ないことは譲れないけれど、仕事内容については経験を生かせる範囲で柔軟に考える、といった整理の仕方です。

現職継続と転職の選択肢を比較する

今の職場を辞めるか迷っているなら、在職中に別の働き方について情報を集める方法もあります。

転職活動を始めたからといって、必ず今の職場を辞めなければならないわけではありません。

例えば、現在の給与や休日などに満足している場合は、業務量が改善されれば今の職場で働き続けるという選択も考えられます。

一方、別の職場に目を向けることで、希望する仕事内容や勤務条件に合った働き方が見つかる可能性もあります。

それぞれの選択肢について、次のように整理してみましょう。

今の職場に残る場合も、転職する場合も、それぞれメリットと注意点があります。

今の職場に残るか退職するか迷っている時は、キャリアのプロと一緒に、仕事量の悩みや今後の働き方を整理し、自分に合った選択肢を考える方法もあります。 

【POSIWILL CAREER（ポジウィルキャリア）】

転職先で仕事が多すぎる状況を避けるための確認事項

転職を考えているなら、次の職場でも仕事量が多すぎる状況にならないよう、事前に確認できる情報を整理しておきましょう。

応募前に確認できる情報と、面接で直接聞く必要がある内容を分けて考えることが大切です。

求人票で残業時間と担当業務を確認する

求人票を見るときは、給与や休日だけでなく、仕事量を考えるための情報にも目を向けましょう。

残業時間や勤務時間、担当する業務の範囲などは、実際の働き方を考えるための手掛かりになります。

また、チームの人数や募集の背景が分かれば、入社後にどのような仕事を担当するのかイメージしやすくなります。

ただし、求人票に記載されていない情報もあるため、分かることと分からないことを整理しておきましょう。

求人票で残業時間と休日出勤の有無を確認する

求人票を確認するときは、まず勤務時間と残業時間、休日出勤の有無を確認しましょう。

例えば、月平均の残業時間が記載されている場合は、自分が希望する働き方と比較するための材料になります。

通常は残業が少なくても、特定の時期だけ業務が集中する職場もあります。

求人票では、次のような項目を確認しておくとよいでしょう。

• 始業時間と終業時間
• 月平均の残業時間
• 休日出勤の有無
• 年間休日数
• シフト勤務や交代勤務の有無

また、固定残業代が設定されている場合は、何時間分の時間外労働に相当するのかも確認しておきたいところです。

ただし、固定残業代があるからといって、必ずその時間まで残業するとは限りません。

求人票に書かれた勤務条件は、応募する職場を比較するための情報です。

担当する業務範囲とチームの人数を確認する

次の職場で仕事量が多すぎる状況を避けるためには、担当する業務の範囲も確認しておきましょう。

求人票に「一般事務」と書かれていても、実際の仕事内容は会社によって異なります。

例えば、書類作成が中心の職場もあれば、電話対応や顧客対応、ほかの部署の事務作業まで担当する職場もあります。

そのため、職種名だけでなく、具体的にどのような仕事を任されるのか確認することが大切です。

また、チームの人数や募集の背景が記載されている場合は、併せて確認しておきましょう。

• 担当する仕事の種類と範囲
• 複数の業務を兼任する可能性
• 所属する部署やチームの人数
• 欠員補充なのか増員募集なのか
• チームで分担する仕事の有無

欠員補充でも十分な引き継ぎ期間が設けられている場合がありますし、増員募集でも事業拡大によって業務量が増えている可能性があります。

次の職場でも仕事量に悩まないよう、企業の口コミで残業や働き方を確認してみましょう。 

【ワンキャリア転職】

面接で繁忙期の働き方と支援体制を確認する

求人票を読んでも実際の仕事量が分からない場合は、面接で確認する方法があります。

特に、繁忙期の働き方や入社後の業務分担などは、求人票だけでは詳しく分からないこともあるでしょう。

面接では、仕事量が多いか少ないかという質問だけでなく、どのような体制で業務を進めているのか確認することが大切です。

入社後の働き方を具体的にイメージできるよう、必要な情報を整理しておきましょう。

繁忙期の残業時間と業務分担を質問する

面接では、通常の勤務日だけでなく、繁忙期にどのような働き方になるのか確認しておきましょう。

例えば、普段は残業が少ない職場でも、月末や年度末になると仕事が集中する場合があります。

忙しい時期があること自体よりも、その期間にどのくらい仕事量が増え、どのような体制で対応しているのかを把握することが大切です。

面接では、次のような質問が考えられます。

また、繁忙期の終了後に通常の業務量へ戻るかどうかも確認しておきたいところです。

具体的な数字や業務の進め方を聞くことで、入社後の働き方をイメージしやすくなります。

入社後の研修と仕事の引き継ぎ体制を聞く

入社後に一人で仕事を抱え込まないためには、研修や引き継ぎ、相談できる環境が整っているか確認することも大切です。

特に、未経験の仕事や新しい業務を担当する場合は、仕事に慣れるまでの支援体制によって負担が変わることがあります。

例えば、入社直後からすべての業務を一人で任される場合と、先輩社員から段階的に仕事を引き継ぐ場合では、仕事の覚え方も異なります。

面接では、次のような内容を確認してみましょう。

• 入社後の研修期間はどのくらいあるか
• 仕事の引き継ぎは誰が担当するのか
• 分からないことがあった場合、誰に相談できるか
• 担当業務は段階的に増えていくのか
• 仕事量が増えた場合、どのように調整するのか

例えば、「入社後は先輩社員が一定期間サポートします」という説明があった場合は、具体的な研修期間や担当者についても確認すると、支援体制を把握しやすくなります。

仕事内容や業務量について不明な点が残っている場合は、追加の確認が必要になることもあるでしょう。

仕事が多すぎてこなせないときは退職も含めて考えよう

仕事が多すぎてこなせない状態が続いているなら、今の職場で働き続けることだけにこだわらず、退職も含めて考えてみましょう。

ただし、仕事量が多いという理由だけで、すぐに退職を決める必要はありません。

まずは現在の業務量を整理し、上司への相談や業務分担の見直しによって、負担を減らせるか確認することが大切です。

退職を考える際は、次の点を振り返ってみてください。

• 今の忙しさは一時的なものか、慢性的なものか
• 上司に相談した後、具体的な改善策が示されているか
• 改善までの間、無理なく働き続けられるか
• 退職後の生活費や休養期間を確保できるか
• 次の職場で希望する仕事量や働き方は明確になっているか

仕事が多すぎるからといって、すぐに退職を決める必要はありません。

ただ、相談しても状況が変わらないなら、別の働き方を考えることも選択肢です。

今の職場に残るか迷っている場合は、キャリアのプロと一緒に、現在の仕事の負担やこれから希望する働き方を整理する方法もあります。