仕事が多すぎてこなせず、退職するか迷っているあなたへ。
退職を考える判断基準、業務量メモの記入例、上司への相談方法を解説します。
相談しても改善しない場合の対応や、退職前の生活費、次の職場で確認したい点も整理します。
記事のポイント
- 退職を考えたい状況と改善を待てる状況
- 仕事量の整理方法と上司への相談例
- 相談しても負担が変わらない場合の対応
- 退職前の生活費と次の職場の確認事項
仕事が多すぎて退職してもいい？
一人ではこなせない仕事を抱え、今後も負担が続くなら、退職も選択肢の一つです。
「もっと頑張れるはず」と、自分の努力だけで結論を出す必要はありません。
一方、忙しさが収まる時期や職場の対応が具体的なら、働き続ける選択を検討できる場合もあります。
ここでは、退職を考える材料と、改善を待てる状況を整理します。
退職を考える判断基準
判断の材料になるのは、処理しきれない仕事が継続しているか、健康や暮らしにどの程度影響しているかです。
どれか一つに当てはまれば退職すべき、という絶対的な基準ではありません。
今の状態を続けられるか考えるために使ってください。
仕事量が多い状態が続く
一時的に忙しい日があることと、通常の働き方では仕事が片付かない状態が続くことは分けて考えましょう。
例えば、退職者の業務を引き継いだ後も元の担当が減らない、欠員が出るたびに同じ人へ仕事が集まる、といった状況です。
一区切りついても次の仕事が積み上がり、負担が元に戻らない場合もあります。
こうした状態に加え、担当を減らす予定も、必要な人員がそろう見通しもないなら、現在の環境で働き続けることを見直す材料になります。
「自分が慣れれば終わる」と考えていても、慣れるたびに担当が増えるなら、個人の習熟だけでは負担が減らない可能性があります。
業務過多が普段の状態になっていないかが、一つの着眼点です。
仕事が一方的に集まる背景を詳しく整理したい場合は、仕事を丸投げされてキャパオーバーになる理由も参考にしてください。
心身への影響が大きい
仕事量の問題を考えるときは、勤務中に働けているかだけでなく、普段の生活を保てているかにも目を向けてください。
仕事を終えるために生活の大部分を費やし、帰宅後や休日にも必要なことができなくなっているなら、その負担は軽く扱えません。
仕事を何とか片付けられることと、今の働き方を続けられることは別です。
周囲が同じ仕事量をこなしていても、負担の現れ方や置かれた条件は異なります。
他の人が続けられることを、自分も続けるべき理由にしないでください。
健康や生活への影響が大きいと感じる場合は、退職を含む働き方の見直しが重要になります。
辞めるべきか確信を持つために、さらに無理を重ねる必要はありません。
退職を急がなくてもよい場合
負担が軽くなる道筋が具体的で、現在の状態でも待てる余地があるなら、退職以外の選択肢を検討できます。
「いずれ楽になる」という期待と、時期や対応が決まっている見通しを区別しましょう。
繁忙期が終わる見込みがある
決算対応、期間限定の受注、催事の準備など、仕事が増えた理由と終わる時期が明確なら、その後の働き方を見てから判断できる場合があります。
確認したいのは、繁忙期という名前が付いているかではなく、どの業務がいつ終わり、通常の担当へ戻れるのかです。
過去に忙しさが落ち着いた時期があったかも、見通しを考える手掛かりになります。
例えば、「今月の決算処理が終われば追加作業は終了する」と分かっている場合と、繁忙期のたびに別の仕事が追加される場合では、先の見込みが異なります。
終了時期が明確でも、そこまで無理を続けてよいとは限りません。今の負担で待てることが前提です。「一時的だから退職を考えてはいけない」と捉える必要はありません。
業務量の調整が進んでいる
職場が負担を認め、分担変更や期限の見直しを進めている場合は、その対応を踏まえて考えられます。
例えば、担当を移す相手と開始日が決まっている、提出物の一部を減らす方針が共有されている、採用までの応援体制が用意されている、といった状況です。
人員補充の予定だけでなく、それまでの負担への対応も判断材料になります。
反対に、「何とかする」と言われても、担当者も時期も不明なままなら、具体的な見通しが示されたとはいえません。
すべての問題がすぐに解消していなくても、何を、いつから変えるのかが明らかなら、改善を待つ選択を検討できます。
ただし、調整が進んでいることを理由に、自分の負担を後回しにする必要はありません。
仕事が多すぎてこなせないときの対処法
対処を考えるには、まず担当業務が使える時間に収まるかを確認します。
時間が足りない問題と、手順が分からず進まない問題では、必要な調整が異なるためです。
そのうえで期限と重要度を整理し、自分だけで対応しきれない部分を上司へ伝えましょう。
自分で工夫することと、職場に判断を求めることを分けて進めます。
仕事量と能力不足を見極める
仕事が終わらない理由には、件数の多さに加えて、初めての作業や引き継ぎ不足も関係します。
これらが重なっている場合もあるため、「量か能力か」の二択で決めないことが大切です。
作業時間と勤務時間を比べる
担当業務を「内容・件数・必要時間」で書き出し、会議や問い合わせ対応に使う時間とは分けて整理します。
時間が不明なら、直近の作業を参考に見積もり、見積もりであることを付けておきましょう。
以下は、本記事で作成した架空の記入例です。
実際の勤務記録や筆者の体験ではありません。
| 担当業務 | 件数 | 必要な作業時間 |
|---|---|---|
| 申請内容の確認 | 6件 | 1件30分 × 6件＝3時間 |
| 集計資料の作成 | 1件 | 2時間 |
| 見積書の作成 | 4件 | 1件30分 × 4件＝2時間 |
| 合計 | 11件 | 7時間 |
休憩を除く勤務時間が8時間で、会議に1時間、問い合わせ対応に1時間を使うなら、表の業務に使えるのは6時間です。
必要な7時間に対し、1時間足りません。
会議などを先に差し引いた場合は、表へ重ねて加えないようにします。
実際のメモには日付と対象期間も添え、1日分なら1日分同士で比べます。
勤務時間を超えた分を、初めから残業で補える時間として数えないことが大切です。
経験や引き継ぎ不足を確認する
新人や異動直後は、操作方法を調べたり、判断する相手を探したりする時間も必要です。
経験者と同じ件数でも、同じ時間で終えられるとは限りません。
作業が止まる場面を振り返り、次の点を確認してみてください。
- 手順や完成見本が共有されているか
- 自分で判断できる範囲が明らかか
- 例外的な処理の確認先が決まっているか
- 引き継ぎ資料と実際の作業が合っているか
入力操作そのものではなく、必要な情報を探すたびに時間がかかっているなら、情報共有の不足も考えられます。
経験を積めば短縮できる部分と、説明や教育がないため進めない部分を区別しましょう。慣れていないことだけを理由に能力不足と決めず、仕事を進める条件がそろっているかまで確認します。
必要な説明を受けられず困っている場合は、仕事を教えてもらえないまま放置される原因と対処法も確認できます。
仕事量を調整する方法
仕事量を把握したら、先に進める業務を整理します。
ただし、期限や担当を変える権限がなければ、自分だけで決めることはできません。
手元で整理した内容を基に、上司へ判断と調整を求めます。
期限と重要度で仕事を整理する
それぞれの仕事について、「いつ必要か」「遅れると誰の作業に影響するか」を確認しましょう。
期限の近さだけでなく、安全に関わる作業や、後の工程を止める仕事も考慮します。
今日必要なもの、期限に余裕があるもの、期限が不明なものを分けると、確認すべき仕事が見えてきます。
重要でも後日に回せる業務はありますが、自分の判断だけで約束した期限を変更しないでください。
追加依頼が来た場面では、次のように返答できます。
返答例
「現在の作業が終わってからなら対応できます。今回の件はいつまでに必要で、どこまで担当すればよいでしょうか」
すぐに完了を約束せず、期限と担当範囲をそろえてから対応の見込みを伝えます。
複数の依頼がぶつかる場合は、その場で無理に順番を確定させないようにしましょう。
上司に仕事量の調整を頼む
期限に間に合わない見込みが分かった段階で、進捗と不足する時間を伝えます。「
忙しいです」だけで終わらせず、どの業務が残り、何を調整してほしいのかを具体的にしましょう。
報告と調整依頼の例
「本日分の申請確認は6件中2件まで完了しています。残りの確認に2時間、集計資料と見積書に計4時間必要ですが、会議と問い合わせ対応を除く残り時間は5時間です。
集計資料の期限を明日へ変更するか、見積書2件を分担いただけますか。優先する業務も確認したいです」
必要な6時間に対して使える時間は5時間、という不足を共有したうえで、期限変更や分担の候補を示す形です。
数字は自分の状況に置き換えてください。
調整案を思い付かなければ、そのことも伝えて構いません。自分ですべての解決策を用意してからでなければ相談できない、ということではありません。
仕事量が改善しないときの対応
上司へ相談しても状況が変わらない場合は、話し合いで決まったことが実行されているかを確かめます。
実施が止まっている場合と、実施しても負担が残る場合では、次に伝える内容が変わります。
直属の上司だけでは調整が難しければ、担当変更や別の相談先も検討できます。
負担が強い場合は、職場の対応を待つことだけにこだわらないでください。
相談後の状況を確認する
相談できたことと、必要な調整が行われたことは分けて確認しましょう。
決まった対応、その実施状況、まだ残っている問題を整理すると、次に何を求めるかを明確にできます。
決まった業務調整が実施されたか
まず、相談時に決まった内容と、実際の仕事の渡され方を照らし合わせます。
確認するのは、約束があったかだけでなく、日々の運用に反映されているかです。
- 別の担当者へ移す業務が実際に移ったか
- 変更した期限が関係者にも共有されたか
- 応援を受ける時間や範囲が確保されたか
- 保留したはずの依頼が再び戻っていないか
例えば、問い合わせ対応を分担することになっても、連絡先が自分のままなら、実質的な負担は変わらない場合があります。
実施されていない内容は、誰が対応し、いつから始まる予定なのかを確認します。
実施済みでも問題が残る場合は、その業務を具体的に伝えましょう。
「相談したのに変わらない」を、対応のどこで止まっているのかに分けることが大切です。
異動や別の相談先を検討する
直属の上司だけでは負担を調整できない場合、人事・労務担当者、上位の管理職、社内相談窓口へ相談する方法があります。
担当変更を希望するのか、部署異動を考えたいのか、相談の目的を先に整理しましょう。
別の相手には、これまでの相談内容と職場の回答、現在も残っている問題を伝えます。
異動を検討する場合も、移れる時期や異動先の仕事内容を確認し、必ず負担が減るとは決めつけないことが大切です。
社内で相談しにくい場合は、公的な労働相談窓口も選択肢になります。
厚生労働省の総合労働相談コーナーでは、労働条件や職場のトラブルなどの相談を受け付けています。
出典：厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」
心身への負担に対処する
改善が進まない中で負担が強まっている場合は、業務の調整とは別に、自分の状態に応じた対応が必要です。
職場から回答が来るまで、休むことや健康について相談することを先延ばしにしなくて構いません。
休息を取り専門窓口に相談する
疲労が抜けない、眠りにくい、集中できず日常生活にも支障があるといった変化が続く場合は、休息を取り、産業医などの産業保健スタッフや医療機関へ相談してください。
相談時には、困っていること、いつから続いているか、仕事や暮らしへの影響を伝えます。
うまく話せない場合は、短いメモを見ながらでも構いません。
不調が強いときは、業務量の改善や退職の決断を待たずに相談できます。
厚生労働省「こころの耳」では、働く人などを対象に、電話・SNS・メールの相談窓口を案内しています。
医療機関への相談とは役割が異なるため、利用できる内容を確認して選んでください。
出典：厚生労働省「こころの耳の相談窓口」
症状だけから病気や必要な休養期間を判断することはできません。休暇や休職を考える場合も、自分の状態と勤務先の制度を踏まえて相談しましょう。
職場での出来事や気持ちを整理したいときは、アプリに記録して振り返る方法もあります。
心身の不調や業務負担の相談とは分け、日々の気持ちの整理に活用できます。
仕事量が原因で退職する前の準備
退職を具体的に考える段階では、辞めた後の生活と、職場へ伝える内容を整理しておきましょう。
次の仕事を探す場合は、現在つらいと感じている条件を基に、応募先で確かめたいことを挙げます。
準備は、退職を決めるための義務ではありません。
決断したときに慌てないよう、確認できるものから進めてください。
退職前に確認しておきたいこと
生活面では収入が途切れる期間を想定し、職場への説明では退職の意思とその理由を簡潔にまとめます。
お金の見通しと伝え方を別々に用意すると、考えるべきことを整理しやすくなります。
生活費と収入の見通しを確認する
退職後に毎月必要な金額を、住居費、食費、水道光熱費、通信費、返済などに分けて確認します。
健康保険や年金、税金など、給与から引かれていた支出も見落とさないようにしましょう。
そのうえで、使える貯蓄、見込みのある収入、支払い予定を並べます。
次の仕事が決まっていても、入社日から最初の給与振込日まで間が空く場合があるため、入金日まで確認すると見通しを立てやすくなります。
例えば、使える貯蓄が80万円、月の支出が20万円なら、単純計算では4か月分です。
ただし、引っ越しなどの臨時支出を含めた余裕があるかも考えてください。
この数字は計算の説明用で、必要な貯蓄額の基準ではありません。
受け取れるか未確認の給付や、まだ決まっていない給与を前提にせず、確かな収入と不確かな収入を分けておきましょう。
仕事量を退職理由として伝える
退職の意思が固まっている場合は、業務量の問題と、働き続けることが難しいと判断した理由を簡潔にまとめます。
改善を相談したことがあるなら、その経緯を事実の範囲で添えましょう。
退職の意思を伝える例
「担当業務の分担について相談してきましたが、今の仕事量で勤務を続けることは難しいと判断しました。今後の働き方を見直すため、退職の意思をお伝えします。退職日は〇月末を希望しています」
事前に相談していない場合は、その部分を入れる必要はありません。
例文に合わせて、実際にはなかった相談歴を付け加えないでください。
相手への不満をすべて説明しようとせず、何を負担に感じ、どう考えたかを落ち着いて伝えます。
希望日を伝えることと退職日が確定することは分け、具体的な日程は契約内容なども確認して進めましょう。
次の職場で確認したいこと
転職先を選ぶ際は、仕事内容への興味に加え、その仕事をどのような体制で進めるのかも確認しましょう。
「忙しくない会社」という曖昧な希望を、業務範囲や支援の仕組みなど、質問できる項目へ置き換えていきます。
担当業務と人員体制を確認する
求人票の職種名だけでは、実際に任される仕事の範囲までは分からないことがあります。
応募先では、入社後の担当業務と、同じ仕事を受け持つ人の人数を確認しましょう。
例えば、次のような質問が考えられます。
- 通常は一人で何件ほど担当しますか
- 求人票にある仕事以外に兼務する業務はありますか
- 部署は何人で、担当はどのように分かれていますか
- 欠員が出た場合は、誰がどの業務を受け持ちますか
現在の人数だけでなく、今回の募集が増員なのか、欠員の補充なのかも手掛かりになります。
採用後にどのような分担を予定しているかまで聞けると、役割を具体的に捉えられます。
件数は仕事の難しさによって意味が変わるため、数字だけで比較しないでください。
担当範囲と分担方法を合わせて、特定の人へ仕事が集まり続ける形ではないかを確かめましょう。
残業と支援体制を確認する
残業を確認するときは、会社全体の平均だけでなく、配属予定の部署や職種での実態を聞きましょう。
通常期と繁忙期の違い、遅くなる日がどの程度あるかも参考になります。
あわせて、入社後に仕事を覚える仕組みと、困ったときの支援を確認します。
- 業務を教える担当者や引き継ぎ期間は決まっていますか
- 初めての作業は、どの段階で確認を受けられますか
- 仕事が重なった場合、優先順位は誰に相談しますか
- 繁忙期には応援など、どのような支援がありますか
「相談しやすい職場です」という説明だけでなく、実際にどのような支援をしたことがあるかを聞くと、働く場面を想像しやすくなります。
求人情報や面接だけですべてを把握することはできません。回答が曖昧だった点は、入社を決める前に再確認しておきましょう。
今後の働き方を一人で決めきれないときは、キャリア相談で希望や選択肢を整理する方法もあります。
仕事が多すぎてこなせないときのまとめ
仕事が多すぎてこなせないときは、能力不足と決めつけず、仕事量と職場の対応を確認しましょう。
退職も含め、自分の状況に合う選択肢を考えられます。
- 業務過多の継続と生活への影響を退職判断の材料にする
- 必要な作業時間と実際に使える勤務時間を比べる
- 期限や分担の調整を上司へ具体的に相談する
- 改善しない場合は相談先を変え、負担が強ければ休む
- 退職後の生活費と応募先の業務・支援体制を確認する
まだ状況を整理していなければ、まずは抱えている仕事と使える時間の確認から始めてみてください。
すでに相談しているなら、決まった調整が実施されているかを振り返りましょう。
無理を重ねず、今の自分に必要な一歩を選んでください。
私がなぜこのブログで職場の人間関係について発信しているのか、そのきっかけや思いはプロフィールにまとめています。
